昔、病に倒れた武士が信仰していた薬師如来の導きにより、訪れた山里の霊泉を発見して病が癒えたという言い伝えが残る岐阜県の小坂温泉郷は、山深い土地にひっそりと存在する温泉地です。日本有数の炭酸泉が湧く天然温泉もあり、大自然に抱かれながらのお湯を楽しめます。季節にはアジサイが見事に咲き誇る林道もあり、静寂の中を風流に散歩することができます。周辺の温泉旅館で出される、名物の鉱泉粥は体に染み渡る味で楽しみの一つです。小坂温泉郷は、岐阜県下呂市小坂町にあって、下呂市小坂町には、清流、小坂川の支流が流れる山峡には、500年もの歴史があり、湯屋温泉と、景勝地に近い下島温泉があり国民保養温泉に指定されています。下島温泉から岩壁に囲まれた、くらがり八丁の道を、車で進むと、前方が開けて、県の天然記念物でもある、大岩壁が出現んします。歴史を感じたり、癒しを感じたり、目の保養でもあり、神秘的でもあり、迫力も感じさせるようなさまざまな自然の景色を堪能できます。
コンサルタントサービスなどを手掛けるラ・ディッタ(東京都港区)は6日、西部マハラシュトラ州ムンバイにすしを始めとする日本食の持ち帰り弁当店をオープンした。5年間で100店を開設する目標を示す。高額というイメージのすし単価を最大400ルピー(約720円)に抑え、インド人消費者への浸透を目指す。東京電力福島第1原子力発電所の事故で日本食への信頼が下がる時期のオープンは、日本支援の意味もあるという。
日本食の輸入などで実績のあるインド子会社マイド・エンタープライジズ(マイド・インディア)が設立した「スシ・アンド・モア」が同名の店舗を開設したもので、持ち帰りすしの独立店舗としては国内初という。マイドのアヌジ・ジョダニ取締役は、過去3年間に日本食の販売促進を通じて需要が拡大しているものの、「日常的に食べるには価格が高すぎる」との反応が最も多かったと指摘。過去にない安価な価格を設定したと説明する。
1店舗当たりの設立費用は調査なども含めて1,000万円。2店舗目を早急にオープンし、多くの消費者が日本食に触れる機会を提供したいと説明している。まずは直営店を増やす計画で、フランチャイズについてはいまのところ予定していない。
すし9種以外に販売するのは、天ぷらや和風カレーなど。食材は地元が7割、輸入が3割となる。神戸生まれの華僑3世でラ・ディッタとマイドの社長を兼任するハリー・チェン氏は、インド人向けの和食としての均衡に配慮したと説明。料理長は、ムンバイのフォーシーズンズ・ホテルの日本食レストラン「サンキ(San―Qi)」で修行したシュリーヤ・ミトラ氏。日本の食材と地元の食材の折衷や、地元食材を日本の衛生基準などを用いて調理すると語っている。
■日本支援も目的
ジョダニ取締役は今年3月に東京におり、東日本大震災を経験した。その際の日本人の対応や努力に感銘を受けたと指摘。この時期に店舗をオープンしたことは「日本に対する信頼を表明することで日本の復興を支援する意味もある」と語っている。福島第1原発事故による消費者の反応について、日本が品質、安全性の代名詞であることに変わりはないとの見解を示している。
スシ・アンド・モアは毎日午後9時まで営業する。店舗販売をスタートした後は、配達や法人などを対象としたケータリングも数週間後に開始する計画を明らかにしている。
ラディッタは、これ以外の日本を支援する事業として、外国人旅行者向けに日本の観光スポットや世界遺産、衣食住文化などをまとめたガイドリスト「Been There Done That(行った、やった)ジャパン・チェックリスト」を海外に先駆けてシンガポールで発売。売り上げの一部を大震災被災地への義援金に充てる事業も行っている。日本の魅力を紹介することで、落ち込んでいる訪日旅行の需要喚起を支援するのが狙いという。
住金物産は、今月中にジャカルタ事務所を再開設する。インドネシアで需要が増す鉄鋼製品を販売するほか、日本向けシャツの縫製製品の現地生産増強に向けた拠点とする。現地法人化も視野に入れながら、鉄鋼、繊維事業を拡大していく考えだ。
同社はかつてジャカルタに駐在員事務所を設置し、日本産の鉄鋼製品の輸入販売を行っていた。だが需要の減退から事務所を閉鎖。出張ベースでの顧客対応に切り替えていた。
広報課の担当者はNNAに対し、「昨年後半からインドネシアで当社鉄鋼製品に対する引き合いが多くなり、市場拡大が見込めると判断して事務所の再開設を決めた」と説明。まずは月末までに事務所を設け、駐在員2人、現地スタッフ数人を配置して営業を開始する計画を示した。所長は小杉晃・鉄鋼企画部参事が務めるという。
現在の取引先は日系企業が中心だが、事務所の開設後には地場企業にも売り込みをかける。販売目標は明らかにしていない。当面は建築関連の鉄鋼製品を拡販するが、将来的にはコイルセンターを設け、すそ野が広がりつつある自動車産業にも納入する意向だ。
■繊維の合弁設立も検討
鉄鋼製品に加え、シャツの縫製事業も拡大する考え。同社は縫製製品の9割以上を中国で相手先ブランドによる生産(OEM)をしているが、同国の賃金上昇などに伴う事業コストの増加といったリスクを抱える。そのため東南アジアに生産の一部を移管することを決めており、一環として縫製製品の企業が多いインドネシアに注目した。
同国には2001年に設立した100%出資の縫製会社、ブンガワン・ソロ・ガーメント・インドネシア(BSGI)が、日本向けに男性用ワイシャツの縫製製品をOEMしている。今後は、現地での委託生産拡大や地場企業との合弁会社設立などで生産量を拡大していく方針だ。
住金物産が先ごろ発表した2011年3月期連結決算によると、売上高が前期比4.5%増の7,909億円、純利益が25.2%増の57億4,800万円。部門別の売上高は、鉄鋼部門が4,211億9,000万円と全体の53%を占める。繊維部門は2番目に多い1,562億5,000万円だった。今期は、売上高が2.4%増の8,100億円、純利益が0.8%減の57億円と増収減益を見込む。
中長期的な経営戦略として、海外事業展開の加速による収益拡大を目指している。前期の海外売上高比率は11.6%となり、初めて10%を超えた。東南アジアではインドネシアのほか、タイ、マレーシア、シンガポール、ベトナムに現地法人・事務所を設ける。鉄鋼関連では中国、タイ、ベトナムにコイルセンターを持つ。